2023年度総会、4月例会を開催します。ご関心のある方はふるってご参集ください。
※総会は、洋学史学会若手部会会員のみ参加できます。非会員の方は、例会からご参加ください。
◆洋学史学会若手部会2023年度総会（Zoom併用）
日時：2023年4月15日（土）13:00～13:50
会場：電気通信大学（東京都調布市）東1号館806室
◆洋学史学会若手部会4月例会（Zoom併用）
日時：2023年4月15日（土）14:00〜17:10 ※終了後に茶話会を予定。
会場：電気通信大学（東京都調布市）東1号館806室
事前登録制、登録はこちらから。
※4月13日（木）18:00申込締切。
※Zoom URLおよびレジュメは、総会・例会開催日の前日にGoogleフォーム登録時にご記入いただいたメールアドレス宛にお送りします。メールが届かなかった場合は、若手部会運営までご連絡ください。
報告者①：望月みわ（大阪大学大学院文学研究科博士後期課程）
「軍事郵便制度の成立―日清戦争、北清事変における軍事郵便制度―」（仮）
〈報告要旨〉
本報告は、明治期日本における軍事郵便制度の成立について検討する。近代日本が対外戦争を遂行するうえで、軍隊間の通信と戦地・本国間の通信を円滑に実現することは不可欠であった。この主な手段が、軍事郵便である。日露戦争、アジア・太平洋戦争で戦地から送られた軍事郵便の発見、分析にはじまり、近年では日清戦争の軍事郵便研究が進められている。従来の軍事郵便に関する研究はその内容の分析に関心が集中しており、制度や運用については十分に深められてこなかった。日本の軍事郵便制度は、日清戦争で初めて創設され、日露戦争において確立したといわれているが、関連法制や統計の紹介にとどまっている。
本報告は、このような問題関心から、①日清戦争、北清事変、日露戦争を軍事郵便制度の成立過程として連続的にとらえる視点、②通信事業の主管官庁・逓信省の主体性、③平時の郵便機関と戦時の郵便機関との関連を踏まえ、日清戦争と北清事変時の軍事郵便の実態を検討する。
〈参考文献〉
田原啓祐「日本の植民地拡大と郵便事業の導入および展開―植民地時代の台湾・朝鮮における郵便事業の経営実態―」（藪内吉彦・田原啓祐『近代日本郵便史―創設から確立へ―』明石書店、2010年）
報告者②：石本理彩
「日清・日露戦争における日本の従軍記者制度について」（仮）
〈報告要旨〉
本報告では、日清戦争で成立した日本の従軍記者制度が日露戦争でどのように展開していくのか、その変容を考察する。従来の研究では、日本の従軍記者制度を世界史的な枠組みに位置付けた研究がほとんどなされてこなかった。また、従軍記者制度の展開を俯瞰する試みもなされていない。そこで本報告では、日本に初めて従軍記者制度が誕生した19世紀における欧米列国の従軍記者待遇の様相に比して、日本の従軍記者制度が日清戦争時に如何に独自に創成されたかを検証し、その上で、日露戦争でどのような制度的展開がなされたかを明らかにしたい。
この考察においてキーポイントとなるのが国際法の受容である。日清戦争で軍はブリュッセル宣言を陸戦法規の基準とし、さらに軍機漏洩を防ぐべく、既存の国際規範には存在しなかった独自のルールを築きあげていく。しかしながら、外国人記者に対する検閲制度において、その運用に大きな欠点があったことから、日本は国際的イメージ低下の危機に晒されるのである。これを受け、日露戦争では軍が日清戦争時の欠点を克服し、諸制度を成熟させていく。その過程と新たに生じた諸問題についても取り上げたい。
〈参考文献〉
石本理彩「日清・日露戦争における外国人記者の処遇について：従軍に関する諸規則を中心に」『交通史研究』92号、2018年。
全日本新聞連盟編『日本戦争外史 従軍記者』全日本新聞連盟、1965年。
◆問い合わせ先：yogakushi.wakate@gmail.com（洋学史学会若手部会運営）
